不妊治療にかかる費用は？
保険適用後の金額と適用範囲も解説 COST OF INFERTILITY TREATMENTS

不妊治療にはどのくらいお金がかかる？

不妊に悩むカップルは増加傾向にあり、厚生労働省によれば、夫婦全体の約4.4組に1組が不妊検査や治療を受けたことがあるといいます。さらに、不妊を心配したことがある夫婦は39.2％にのぼり、およそ2.6組に1組の割合であることも明らかになっています。つまり、多くの夫婦が将来的な妊娠に対して不安を抱えている現状がうかがえます。
参考：厚生労働省「不妊治療と仕事との両立サポートハンドブック」

しかし、不妊治療は金銭的な負担が大きな壁になることもあります。「治療を受けたいけれど、費用がネックになり踏み出せない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
保険適用となった今、実際にどのくらいの費用がかかるのか解説します。

不妊治療の定義とステップ

不妊症とは、世界保健機関（WHO）や米国生殖医学会（ASRM）によって「1年以上の不妊期間を持つもの」と定義されています。ただし、女性の年齢や既往歴、また卵管閉塞や重度の男性因子不妊など明確な不妊の原因がある場合は、1年を待たずに早期に不妊治療を開始することが推奨されています。

不妊治療を始める前には、まず不妊検査をおこない、ホルモンバランスや卵管の通過性、精液検査などを通じて原因を特定します。これらの検査結果を踏まえ、患者さまの身体の状態や不妊の原因に合わせて最適な治療法が選択されます。

一般的な不妊治療のステップはタイミング法から始まり、次に人工授精（AIH）、そしてより高度な生殖補助医療（ART）である体外受精（IVF）、顕微授精（ICSI）へとステップアップしていきます。

一般不妊治療に分類されるタイミング法や人工授精の費用と比べると、生殖補助医療に分類される体外受精や顕微授精は費用が高い傾向にあります。また、検査をしたうえで、原因や身体の状態に合わせて適切な治療法が選択されるため、場合によっては体外受精からスタートするケースもあります。
このように、不妊治療にかかる費用は患者さまによって幅があることに注意が必要です。

2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が拡大

これまで不妊治療は一部の治療や検査のみが保険の対象でしたが、2022年4月から適用範囲が拡大しました。現在、基本的な不妊治療は保険でカバーできるようになっており、窓口で支払う費用は3割負担と金銭的負担は以前よりも大きく軽減されています。ただし、適用には条件や回数制限が設けられています。ここでは、適用の対象となる不妊治療の概要やその条件について解説します。

保険が適用される不妊治療

2022年から保険適用となった対象の不妊治療は、タイミング法、人工授精、生殖補助医療（体外受精・顕微授精）です。それぞれ詳しく紹介します。

不妊治療の保険適用の条件

一般不妊治療のタイミング法と人工授精に、条件は設けられていません。生殖補助医療の体外受精・顕微授精は、下記のような年齢・回数の条件が設けられています。

特定不妊治療費助成制度の終了とその影響

2022年4月からの保険適用拡大以前は「特定不妊治療費助成制度」という、体外受精や顕微授精などの高額な治療費を助成する制度がありました。この制度は、治療内容や所得に応じて助成金が支給され、治療を受ける夫婦の経済的な負担を軽減していました。

しかし、保険適用が開始されたことにともない、この制度は廃止されました。これにより、以前は助成制度の対象であった一部の先進医療やオプション治療などについては、現在は自己負担となるケースが出ています。結果として、治療内容によっては保険適用後も実質的な費用負担が増えてしまうという課題も生じています。

ただし自治体によっては、独自の助成制度を設けているところもありますので、お住まいの自治体について調べてみるとよいでしょう。

不妊治療にかかる費用の目安【保険診療と自費診療の費用比較】

不妊治療の費用は、治療方法や患者さまの状況によって異なります。また、保険診療か自費診療かによっても、大きく費用に幅があります。

ここでは、当院の費用を例に、各治療ごとのおおよその費用をご紹介します。

検査にかかる費用

まず不妊治療の前に検査を実施し、不妊原因を特定します。初診から次の排卵時期までにおこなう検査費用は、下記が目安となります。

検査結果によって、適切な不妊治療の選択や治療計画が立てられます。

一般不妊治療にかかる費用

人工授精（AIH）

人工授精のおおよその費用は、下記が目安となります。

上記の他、診察代・再診料・超音波検査代・注射代・お薬代などの費用が別途かかります

生殖補助医療（ART）にかかる費用

体外受精（IVF）

体外受精の場合、採取した卵子の個数によって費用が上下します。
ここでは6〜9個の卵子を受精・培養し、2〜5個の胚を凍結保存するモデルケースの費用をご紹介します。

なお、上記のモデルケースには、注射・薬代、診察代、管理料などは含まれていません。注射の種類や量、薬剤によっても費用に個人差があるため、あくまで目安としてご参考ください。

顕微授精（ICSI）

顕微授精の場合、体外受精よりも高い受精率が期待できますが、その分費用も高くなる傾向があります。体外受精と同様のモデルケースでは、下記表内の赤字部分の料金が変更され、それにともない総費用も変わります。

保険診療の顕微授精の場合、1周期あたり15〜21万円程度が目安といえます。

体外受精や顕微授精の費用負担は大きいですが、高額療養費制度があるため、月にかかる実際の負担額は大きく抑えられます。
高額療養費制度については後述します。

卵子凍結にかかる費用

卵子凍結は、パートナーがいない、仕事に専念したいなど、さまざまな理由で子どもを現在望めない方が将来の妊娠に備える選択肢のひとつです。

この方法では、採卵して得られた卵子を凍結保存しておき、将来妊娠を望むタイミングでパートナーの精子と受精させることで妊娠を目指します。

なお、卵子凍結は保険適用の対象外となり自費診療です。
当院では、下記の費用がかかります。

妊娠・出産までにかかる費用

妊娠・出産は病気ではないため、保険の適用外となっています。
主に下記のような費用がかかります。

• 妊婦健診費用：10万円程度
• 入院・出産費用：30〜70万円程度（正常分娩の場合）

出産までの妊婦健診は、一般的に14回ほどあります。1回あたり約5,000円で、合計10万円程度かかるといわれています。
また出産時は、正常な分娩でも30〜70万円程度かかります。さらに赤ちゃんのためのベビー用品や妊娠中のマタニティ用品の費用を含めると、出産までトータル100万円ほどかかる場合もあるといいます。

ただし、妊婦健診の助成や出産育児一時金などの支援が受けられるため、これらの制度を利用することで費用は抑えられるでしょう。

不妊治療を保険適用で受けるメリット

窓口負担が軽減される

不妊治療が保険適用となることで、医療費の窓口での自己負担が原則3割となるため、治療にかかる経済的負担は大きく軽減されます。これまで費用がネックで治療に踏み出せなかった方にとって、治療を開始しやすくなる大きなメリットとなっています。

高額療養費制度を利用できる

高額療養費制度とは、医療機関や薬局で支払った1ヵ月あたりの医療費の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
不妊治療においては、2022年4月の保険適用拡大以前は、人工授精や体外受精といった高度な治療は全額自己負担であり高額療養費制度の対象外でした。しかし、保険適用となった今、これらの治療も同制度の対象となっているため経済的な負担をさらに軽減できます。

費用が一律化される

保険適用前の不妊治療は自費診療であったため、施設ごとに自由に料金が設定されており、治療費に大きな差が生じていました。そのため、同じ治療内容でも費用が高額になるケースがあり、患者さまにとっては比較検討が困難でした。
しかし、保険適用により治療費の料金体系が国によって定められ、一律化されるようになりました。これにより、費用面での不安や不公平感が解消され、患者さまが安心して治療を選択しやすくなっています。

不妊治療の費用負担を軽減するために利用できる制度

高額療養費制度

高額療養費制度は、保険診療の費用負担が月の上限額を超えた場合に、超過分の金額を支給する制度です。月の上限額は年収によって異なり、不妊治療の場合は女性側の年収で決まります。

所得水準に応じて下記のように、1ヵ月の上限額が変わります。

負担額が高額になった場合も、年収に応じて上限額以上の費用はかからなくなります。
なお、現在はマイナンバーカードを健康保険証として使用することで、事前の役所での手続きが不要になっています。窓口で限度額以上の支払いは不要となり、一時的に高額な医療費を負担する必要もありません。

民間の医療保険

不妊治療が保険適用となったことで、人工授精や生殖補助医療が保険の手術給付金の対象になります。

また、医療保険によっては「先進医療特約」が付帯されている場合もあります。当院では先進医療として、下記をおこなっております。

各自治体の助成金制度

先進医療や保険適用外の治療に対し、各都道府県や市が独自の助成金制度を設けています。基本的には、費用を負担したあとに申請することで助成金が受け取れます。

条件や助成金額は、市町村によって対象となる治療、上限額、条件などが異なるため、お住いの自治体のホームページなどで確認する必要があります。
高額療養費制度・医療保険・助成金は併用が可能であり、これらを利用することで不妊治療の費用負担を軽減できるでしょう。

不妊治療の保険適用に関するよくある質問

• 助成金を利用していた場合も保険適用になる？過去に助成金を利用して不妊治療をしていた場合も、保険適用となります。助成金の支給回数はカウントされません。
• 保険適用前の治療も、保険診療として継続可能？保険適用前からおこなっていた治療も、保険診療として継続できます。保険適用以前に凍結した胚も、指定の医療機関や登録施設で作成されたものであれば基本的に使用可能です。