卵子凍結
(未受精卵の凍結・保存)治療の流れやリスク、費用・助成金について

卵子凍結が必要とされる背景とメリット

女性を取り巻く社会的環境の変化

近年は、働く女性が増えたことで晩婚化が進んでいます。
女性の平均初婚年齢は、1980年代では25.5歳でした。これに対し、2022年では29.7歳となり、第1子出生時の母の平均年齢も30.9歳に達しています。このように、晩婚化にともない妊娠を希望する時期が遅れるケースが増加しています。

参考：厚生労働省「人口動態統計」

20〜30代はキャリア形成にも重要な時期である一方で、妊娠にはリミットがあります。女性は働きながら結婚・妊娠・出産を考える必要があり、両立に悩む方も少なくありません。
そこで若いうちに卵子を凍結しておくと、将来の妊娠に備えることができ、ライフプランも立てやすくなります。

加齢による卵子の減少と老化

女性の年齢が高くなるほど妊娠率が低下し、流産リスクが上昇することがわかっています。卵子の質や個数は、加齢とともに減少していくからです。

卵子は原始細胞からできているもので、女性が生まれた時点で数がすでに決まっており、新しく作られるものではありません。出生時には100〜200万個あった細胞は、思春期には約30万個にまで減ってしまいます。その後も1ヵ月で約1,000個ずつ細胞が減少していき、30代後半からは減少のスピードが増していきます。このように、25歳の女性の卵子は25歳、35歳の女性の卵子は35歳と、卵子も同じだけ歳を重ねているのです。

しかし若いうちに卵子を凍結すれば、凍結した当時の年齢相当の妊娠率が期待でき、将来の妊娠率を上げられる可能性があります。

卵子凍結が適応されるケースとは

卵子凍結は、もともと治療による卵巣機能の低下が懸念されるがん患者などを対象に行われてきました
しかし、近年の女性を取り巻く社会的環境の変化により、健康な女性が将来の妊娠に備える目的で受けるケースも増えています。

卵子凍結が適応となるのは「社会的適応」「医学的適応」のいずれかに該当する場合になります。

社会的適応

仕事や介護が忙しい、パートナーがいないなど、社会的な事情で将来の妊娠率が下がってしまうことは、社会性不妊とも呼ばれます。
このように社会的環境が要因で、現在妊娠・出産が難しい女性は卵子凍結の対象となります。

卵子凍結をしておくことで、年齢による焦りや不安がいくぶんか解消され、今の生活や仕事により集中できることはメリットといえるでしょう。

医学的適応

がん治療など、卵巣機能が低下する可能性がある医学的な要因がある場合にも卵子凍結が適応されます。
特に20〜30代のがん患者が対象となることが多く、治療前に卵子を凍結しておくことで、治療後に融解した卵子を利用し、高い妊娠率が期待できます。

卵子凍結が必要な人・向いている人は？

卵子凍結は、次のような方に適しています。

• キャリア形成のため、今は子どもを望まない方
• 将来子どもが欲しいが、現在パートナーがいない方
• 結婚の予定はないが、将来の妊娠の可能性を残したい方
• 何らかの病気の治療で、卵巣機能の低下が懸念される方

卵子凍結の流れ

採取された卵子のうち凍結保存が可能なのは成熟卵子のみです。卵子の融解時の生存率やその後の着床率は採卵時の年齢により差がありますが、できるだけ多くの卵子を成熟させ採卵することを目指します。そのため、排卵誘発を行うためのホルモン剤の内服や注射を投与して採卵に臨みます。
卵子凍結は、実際に採卵の手術を行うまでに、事前の準備(術前検査や自己注射指導など)が必要です。さらに採卵しよ うとする周期の月経が始まったら、排卵誘発の注射等を行いながら診察を受ける通院期間が約10日~2週間続きます。お仕事やお出かけの予定を調整して無理のないスケジュールを計画しましょう。

初診から卵子凍結までの流れ

初診

初診では、採卵前に必要な超音波検査と血液検査を行い、ご希望があれば自己注射の指導も実施いたします。

卵子凍結についての知識や通院のスケジュールなどを不妊カウンセラーがお話をさせて頂き、ご納得頂いてから自己注射指導へとお進みいただきたいと思います。
初診診察後に、できるだけカウンセリングのご予約をお取り下さい。

採卵周期

月経1〜3日目に来院いただき、再度検査を実施。その後、より多くの卵子を育てるため、卵巣刺激の注射を開始し、採卵日まで継続します。
月経10〜14日目頃に超音波検査で卵胞の成長具合や個数を確認しながら、採卵日を決定します。
そして後日、診察で凍結結果をご報告するという流れです。

採卵日

採卵時には麻酔を使用し、専用の針で卵巣から卵胞液ごと卵子を吸引・採取します。その後、培養士が検卵をおこない、卵子を凍結します。

採卵後の診察

医師から指示のあった日に来院いただき、診察で凍結結果をご報告します。

卵子凍結のリスクやデメリット

副作用や合併症のリスクがある

卵子凍結では、卵子を採取するために排卵誘発剤を使用する必要がありますが、排卵誘発剤はホルモンバランスに影響を与えるため、体調の変化や不快感を引き起こすことがあります。
また、卵巣過剰刺激症候群（OHSS）という合併症のリスクもともないます。OHSSは、卵巣が過剰に刺激されることで起こる症状で、腹痛や吐き気、体重増加、呼吸困難などを引き起こす可能性があります。重症化すると入院が必要になることもあるため、注意が必要です。副作用や合併症について十分に理解し、医師の指導を受けながら慎重に治療を進めていきましょう。

妊娠を担保するものではない

卵子を凍結したからといって必ずしも妊娠が担保されるわけではありません。凍結した卵子が将来的に妊娠に結びつくかどうかは、卵子の質や数、女性の年齢や健康状態など、いくつかの要因が関与します。さらに、凍結した卵子を使用して妊娠を試みる際には、体外受精などの手順が必要となりますが、これにも成功率がともないます。卵子凍結を選択する際には、妊娠が確実に実現するわけではないことを理解し、治療を進めていくことが大切です。

自費診療で費用がかかる

卵子凍結のデメリットの一つとして、自費診療であるため全額自己負担となることが挙げられます。卵子採取や凍結手続きにかかる費用は、数十万円に上ることが一般的です。 さらに、凍結した卵子を保管するためにも、年間で数万円から十数万円程度の保管料が発生します。長期間にわたって保管する場合、金銭的な負担はさらに大きくなります。これらの費用を考慮すると、卵子凍結は経済的な面でも慎重に検討する必要があるでしょう。

卵子凍結の費用

卵子凍結は健康保険が適用されません。
すべて自費診療になりますので、ご了承ください。
自費診療は全て税込価格です。
費用は予告なく変更される場合があります。

更新手続きについて

卵子凍結の助成金

東京都では卵子凍結の費用に対して助成金制度が設けられており、これにより経済的な負担を軽減することが可能です。この助成金制度は、卵子凍結を希望する女性が一定の条件を満たした場合に適用され、採卵や凍結にかかる費用の一部を助成します。

東京都に住む18歳から39歳までの女性が対象で、申請手続きが必要となります。助成額は、卵子凍結を実施した年度は上限20万円、次年度以降は1年ごとに一律2万円としています。説明会への参加や実施する調査への継続的な回答など、その他にも対象要件があるため詳しくは東京都のサイトをご確認ください。

一方、神奈川県では、卵子凍結に対する助成金制度は、がん治療などの医学的適応がある場合に限られています。卵子凍結にかかる費用の一部が助成されますが、具体的な金額や上限は年度ごとに異なります。申請にはいくつかの書類が必要となりますので、事前に確認し準備しておきましょう。

当院における
卵子凍結に関する規定

• 採卵は40歳の誕生日まで、保管の最終更新は満45歳までです。
  原則当クリニックで、保管・治療を行っていただきます。
  別の医療機関への移管は出来ません。
• 患者様が生殖可能年齢を超えた時点、または万が一ご本人様がお亡くなりになった場合、凍結卵子は破棄となります。
• 将来使用する場合は体外受精(顕微授精)での使用となります。
  パートナー(精子提供者)は原則として婚姻関係または内縁関係の方に限ります。
• 凍結卵子を解凍後、万一すべての卵子が変性し受精に用いることができなかった場合でも、費用の返金はいたしかねます。ご了承ください

採卵のキャンセルについて

患者様都合によるキャンセルは対応いたしかねますのでご了承ください。
医学的理由の場合は次周期へ延期可能です。
(医学的理由とは...コロナ・インフルエンザ等への罹患・その他ご病気やお怪我等で通院出来ない場合)

当クリニックで卵子凍結・保管をされた方のART治療　胚移植の費用について

凍結卵子を使用して生殖補助医療を受ける場合も年齢を問わず全て自費診療となります。
当クリニックで、卵子凍結・保管をされた方のその後の治療につきましては、優待価格(自費診療全て)で診療させていただきます。

卵子凍結に関するよくある質問